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太陽光パネルの廃棄が必要になる6つのタイミング

はじめに
INTRODUCTION
はじめに
太陽光パネルは通常20~25年ほどの耐用年数があるものの、さまざまな要因によって計画より早く廃棄を検討しなければならない場合があります。
本記事では、「太陽光パネルの廃棄が必要になる6つのタイミング」を取り上げ、それぞれの状況で廃棄検討の目安やポイントをわかりやすくご説明します。
廃棄タイミングを正しく把握することで、不要なコストやトラブルを未然に防ぎ、適切な判断を行うための参考にしてください。順に解説していきます。

【タイミング1】耐用年数(20~25年)が到来したとき

廃棄タイミングの目安

太陽光パネルの標準的な耐用年数は約20~25年とされています。日本ではメーカー保証も20年程度の出力保証が一般的であり、この期間を過ぎると発電効率が徐々に低下し始めることが多いです。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • メーカー保証を超えた後は、不具合や故障があっても無償修理の対象外となる。
  • 発電効率が当初の70~80%程度まで落ち込む場合があり、発電収益が大きく減少することもある。
  • 維持・修理コストがかさむ前に、リプレイス(更新)や廃棄処分を検討したほうがトータルコストを抑えやすい。
POINT
耐用年数到来はあくまでも目安です。
実際には設置環境やメンテナンス状況によって寿命は前後しますので、定期点検の結果も参考に総合的に判断しましょう。

【タイミング2】出力低下が顕著になったとき

廃棄タイミングの目安

耐用年数に達する前でも、何らかの要因で出力低下が10%以上(メーカー保証基準)となった場合、廃棄または更新を検討する必要があります。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • 発電効率が落ちると、売電収益や自家消費のメリットが減少し、投資回収計画がズレ込みやすい。
  • 出力低下が同時期に複数枚で発生すると、部分的なパネル交換よりもまとめて更新したほうがコスト効率がよい場合がある。
  • 出力低下の原因が内部セルシートの劣化やホットスポット(局所加熱)であれば、安全面を考慮して即時廃棄・交換を検討すべき。
POINT
定期的に発電量をモニタリングし、メーカー保証期間内であれば保証対応を活用しましょう。
保証期間外でも、出力低下が著しい場合は業者に相談して診断・見積りを依頼することをおすすめします。

【タイミング3】物理的な損傷や劣化が発生したとき

廃棄タイミングの目安

パネルのガラス破損(ひび割れ・割れ)、フレームの歪み、バックシートの剥離など、外観上または構造上の損傷が確認された場合は、速やかに廃棄や交換を検討します。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • ガラス破損が進むと、内部セルシートに雨水やゴミが入り込み、劣化リスクやショート事故の原因になる。
  • フレームやバックシートが劣化すると雨水が浸入しやすく、内部のセルシートや接続箱へ影響を及ぼすおそれがある。
  • 放置するとさらに被害が拡大し、周辺部材(架台・配線)への二次被害を招くことがあるため、早めの判断が重要。
POINT
台風や突風、飛来物の接触、鳥害などで物理的損傷を受けるケースが増えています。
設置後の定期点検で早期発見し、被害が小さいうちに修理・交換(あるいは廃棄)を進めるとコストを抑制できます。

【タイミング4】新しい技術や高効率パネルへの更新を検討するとき

廃棄タイミングの目安

設置当時と比べて格段に効率が高いパネルや、リサイクル性に優れた新素材パネルなどが市場に登場した場合、コスト回収シミュレーションを行い、更新を検討するタイミングがあります。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • 旧型パネルの効率が15%台だったものが、最新モデルでは20%以上を実現している場合、発電量が大幅に増加し、追加投資の回収が見込めることがある。
  • 新素材やリサイクル素材を使用したパネルは、将来的な廃棄コストを低減できる可能性がある。
  • 再エネ買取単価の下落や電力価格の変動を踏まえ、発電収益を最大化するためにリプレイスを検討するケースが増加している。
  • 災害時の停電に備え、蓄電設備を伴う最新設備を準備する。
POINT
更新に伴う初期投資と発電収益のバランスをしっかりシミュレーションしましょう。
余剰土地や架台使用年数も考慮し、撤去・再設置費用を含めて総合的に判断します。

【タイミング5】災害や設置環境の変化で安全性に問題が生じたとき

廃棄タイミングの目安

地震・台風・豪雪などの自然災害による被害、あるいは周囲の建設工事・木々の成長などでパネル設置環境が変化した場合、廃棄や移設を検討する必要があります。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • 地震や強風によって架台が歪む、パネルがずれるなどの被害が発生すると、二次災害のリスクが高まり、早急に撤去または修繕が必要となる。
  • 豪雪地帯では雪の荷重によってパネルが割れたり、カバーガラスが破損したりするケースがあるため、設置角度や架台強度を見直す機会として廃棄・交換を検討する。
  • 周囲の木々が成長し、影がかかることで発電効率が大幅に低下する場合は、剪定では解決できず、パネル配置自体を変更する必要があることがある。
POINT
災害後は損傷箇所だけでなく、架台や配線関係も含めて専門業者に点検を依頼し、安全性を確認しましょう。環境変化が原因で稼働率が著しく下がる場合は、廃棄・移設を視野に入れて検討してください。

【タイミング6】定期借地上の施設で期限を迎えたとき

廃棄タイミングの目安

2009年にスタートした「余剰電力買取制度」により、山の斜面や耕作放棄地など広大な土地を地主から定期借地し「太陽光パネル村」が全国に乱立、しかし買取金額の先細りにより採算がとれず定期借地権の期限を機に一掃することも視野に入れる必要があります。

なぜこのタイミングで廃棄を検討するのか

  • 「余剰電力買取制度」が開始した当初は1kwあたり48円だったものが2017年、2020年のFIT法改正により買取価格は下落の一途をたどり、この先の上昇は望めそうにない。
  • まもなく定期借地の期限を迎える場合は、2030年から予想される太陽光パネル大量廃棄時代に備え、業者不足や価格高騰がおこる前に撤収をしておく。
  • 定期借地の期限が存分に残っている場合は、思い切って別の用途を考える。
POINT
政府は電力の買取について、太陽光のほかに風力、水力、地熱、バイオマスにも力を入れています。可能であれば、飽和状態の太陽光ではなく別の再生可能エネルギーにシフトすることも
選択肢の一つです。
いずれにせよ、太陽光パネルの量が膨大な場合は、2030年から始まる大量廃棄時代より先に手を打つことが重要です。

まとめと次のアクション

本記事では「太陽光パネルの廃棄が必要になる6つのタイミング」を解説しました。
以下のポイントを参考に、適切なタイミングで廃棄や更新を検討しましょう。
POINT.1
耐用年数(20~25年)到来

メーカー保証終了を目安に検討する。
POINT.2
出力低下が顕著

発電量が保証基準以下になった場合は早めに判断する。
POINT.3
物理的損傷や劣化

ガラス破損やフレーム劣化が見られたら放置せず対処する。
POINT.4
新技術・高効率パネル

コスト回収シミュレーションを行い、リプレイスを検討する。
POINT.5
災害・環境変化

安全性や発電効率が大きく損なわれた場合は廃棄・移設を検討する。
POINT.6
2030年からの太陽光パネル大量廃棄時代に突入

業者不足や設備不足によりすぐに撤去・廃棄がかなわないことも視野に入れておく。
これらのタイミングを把握することで、無駄なコストを抑えつつ、長期的に安定した発電を行うことができます。具体的な廃棄方法や見積り取得については、以下の窓口までお気軽にご相談ください。

お問い合わせ・お見積り依頼

お問い合わせ・見積り依頼
廃棄方法や費用などでご不明点がありましたら、以下までお気軽にお問い合わせください。

営業時間 8:00~17:00 定休日 土曜・日曜・祝日
※ 無料見積りは24時間受付しております。最短3営業日以内にご回答いたします。
※ 現地調査が必要な場合は別途費用がかかる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
本記事が、太陽光パネル廃棄の適切なタイミングを把握し、円滑に進める一助となれば幸いです。
今後も最新情報をお届けしてまいりますので、定期的にご確認ください。

用語解説

太陽光パネル大量廃棄時代

2009年の「余剰電力買取制度」で日本中に一気に普及した太陽光パネルが2030年ごろから一斉に寿命を迎え大量廃棄が予想されること。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、廃棄が2030年代後半にピークを迎え、その量は年間17万~28万トンになると推計している。

定期借地

借地借家法に規定される借地権の一種。通常の借地権と異なり当初定められた契約期間で終了し、その後の更新はできない。
文責担当者
大矢 倫生(有限会社水谷ケミカル/営業部長)

産業廃棄物処理業に長年従事し、幅広い知識と人脈を持つ。
医療系廃棄物・写真廃液の処理を得意分野としていたが、時代の趨勢に伴い廃棄パソコン・タブレット、医療機器類等の都市鉱山から出る非鉄金属に早くから着目しリユース・リサイクルに努める。初期の太陽光パネル設置時代から三十年後の廃棄を見通しており準備を進めてきた。

太陽光パネル 関連情報

そのほか、太陽光パネル廃棄に関する情報もぜひご覧ください。
有限会社水谷ケミカル
〒490-1435
愛知県海部郡飛島村梅之郷字東梅26番地31


TEL.0567-56-0777
FAX.0567-55-0277

国際規格 ISO14001
(環境マネジメントシステム)認証
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